マイホーム計画の前に！2025年省エネ基準適合義務化の基礎知識

2025年（令和7年）4月から、すべての新築住宅に対し省エネ基準への適合が必須となります。家を建てる方にとっては「そんなのハウスメーカーとか工務店が勝手にやってくれるんでしょ？」という話かもしれませんが、これから長い年月をともにするマイホームです。

今から家を建てると、どんな家になるのか。これまでの家とどう違うのか。省エネ住宅の基礎知識から具体的なメリットまで、ぜひ知っておいてください。

日本の省エネ住宅、その歴史と現状

省エネ住宅の始まりと変遷

省エネ住宅とは、簡単にいえば「光熱費が少なく、一年中快適に過ごせる家」のこと。

日本の省エネ住宅の歴史は、1970年代のオイルショックを機に始まりました。エネルギー資源確保のため、1979年に制定された『エネルギーの使用の合理化に関する法律』(=省エネ法)に基づき、建築業界においても省エネ対策が“努力義務”として建築主に対して課されるようになりました。

その後、地球環境問題への関心の高まりとともに、省エネ住宅の重要性はさらに大きく変化していきます。

海外と比べた日本の住宅性能

省エネ基準が適合義務化されても、日本の住宅の断熱性能は、同じような気候の欧米諸国と比べるとまだまだ改善の余地があります。
そんな欧米諸国の断熱性は、どんなレベルなのでしょうか。

• ドイツ：1970年代から厳しい省エネ基準を設けている。壁の断熱材の厚さは200mm以上が標準的で、その厚みは日本の断熱材の2〜3倍。
• スウェーデン：寒冷地ならではの高い断熱技術を持ち、日本ではまだ数少ないトリプルガラス（3重窓）の採用が一般的となっている。
• アメリカ：地域ごとに厳しい基準を設定し、気候に応じた省エネ対策を実施している。消費者の意識も高く、自ら断熱材を選定する。

鎌倉時代の随筆、吉田兼好の【徒然草】に「家の作りやうは夏をむねとすべし」という一節があるように、日本では湿度が高くジメジメとした夏の過ごしにくさ、残暑の長さといった独特の気候風土が、これまで冬過ごしにくい家をつくってきたともいえそうです。

なぜ今、省エネ住宅が必要なのか？

それでなくても建築費の高騰が著しい昨今。高いイニシャルコストをかけてまで、省エネ住宅を建てる必要があるの？
そんな疑問をお持ちの方もいらっしゃるかもしれませんが、実は、省エネ住宅には地球環境への配慮だけでなく、暮らす人にとっても嬉しいメリットがたくさんあるのです。

家計の節約になる

冷暖房で暖めた、あるいは冷やした空気が外へ逃げにくくなり、また外気の影響を受けにくくなることで、冷暖房効率が大幅にUP。一般的な省エネ住宅なら冷暖房費が従来の住宅と比べて2〜3割程度削減できます。例えば、月の光熱費が2～2.5万円のご家庭なら、年間で5～6万円前後の節約になる計算です。

とにかく快適！

真冬、暖房をつければ室内は暖かくなるけれど、部屋を一歩出れば屋外にいるような寒さ。それが、省エネ性を考慮されていない住宅です。室内間の温度差が小さくなれば「暖房の効いた部屋を出たくない」「トイレやお風呂へ行くのが億劫」「朝、布団から出られない」という悩みが解消され、冬でも活動的に過ごせます。

健康的な暮らしができる

家全体の温度が安定することで、急激な温度変化によって引き起こされる冬のヒートショックや、室内でも起こり得る夏の熱中症といった健康リスクを低減できます。とくに小さなお子様や高齢のご家族がいるご家庭では、重要なポイントですね。

2025年からの住まい、どう変わる？

こうした状況を見越して、2025年（令和7年）4月より、これまで努力義務だった新築住宅に対する省エネ基準の適合が必須となりました。
これは誰に課される義務かというと、建築事業者ではなく建築主（施主）に課される義務。だから、これから家を建てるという方は、ご自身の義務としてマイホームを建てる際に一定レベルの省エネ性能が必要であることを理解しておきましょう。

地域特性に応じた省エネ対策

日本の気候は地域によって大きく異なるため、省エネ基準も地域区分ごとに設定されています。全国は1地域から8地域まで分けられ、それぞれの気候特性に応じた基準が定められています。

北海道や東北の一部、内陸部を含めた1・2・3地域などの寒冷地ほど断熱基準が厳しく設定されており、冬季の厳しい寒さに対応するためには高性能な断熱材の使用が求められます。
関東地方などの4地域では夏と冬の両方の対策が必要であり、年間を通じてバランスの取れた省エネ対策が必要とされます。
一方で、西日本を中心とする5・6・7地域では、夏季の暑さ対策により重点が置かれます。建物の断熱性だけでなく、通風を考慮した設計や日射を適切に遮る工夫も重要です。
沖縄県など、最も温暖な8地域では、年間を通じて高温多湿な気候に対応するための日射遮蔽と通風計画が求められ、冷房負荷の削減が大きな課題となります。

このように、地域の気候特性を十分に理解し、それに適した省エネ対策を選択することが、効果的な省エネ住宅の実現につながります。

省エネ基準、二つの柱

1. 断熱性能（外皮性能基準）

外皮性能基準は屋根・外壁・窓などの断熱の性能を評価するもので、指標としてUA値（外皮平均熱貫流率）とηA値（平均日射熱取得率）が用いられます。
UA値は家全体の断熱性能を表す数値で、値が小さいほど断熱性能が高いことを示します。例えば、東京などの4地域では0.60以下という基準値が定められています。一方、より寒冷な北海道（1地域）では0.40以下とより厳しい基準が設定されています。
また、ηA値は特に夏の暑さ対策として重要で、日差しの影響をどれだけ抑えられるかを示す指標です。この値は特に蒸暑地域である沖縄などで重要視されています。

2. エネルギー消費量（一次エネルギー消費量基準）

エネルギー消費量基準は、住宅で使用する設備全体のエネルギー消費量を評価するものです。暖房、冷房、換気、給湯、照明などの主要な設備で使用するエネルギーの合計が、国が定めた基準値以下である必要があります。

この基準値は住宅の床面積や形状によって変わり、太陽光発電などの創エネルギー設備を導入している場合は、その分を差し引いて評価することができます。
そのため、設備の選択と効率的な利用が、この基準を満たす上で重要なポイントとなります。

基準を満たすための具体的な方法

基準を満たすためには、まず十分な断熱材の使用と高性能な窓の採用が基本となります。求められる性能レベルに応じて断熱材の種類や厚みを選択肢、壁や天井を適切な断熱していきます。熱の逃げ道となる部分（熱橋）を減らすことで、より断熱性能を高めることができます。窓については、樹脂サッシや複層ガラス、Low-Eガラスなどの採用を検討します。

設備面では、高効率給湯器（エコキュートなど）やLED照明、効率の良いエアコンの選択が重要になってきます。24時間換気システムについても、熱交換機能付きの機器を選ぶことでエネルギーロスを減らすことができます。

また、日射制御も重要な要素。庇の設置や遮熱性能の高い窓ガラスの使用、適切な植栽計画により、夏の日差しを効果的に制御しましょう。

将来を見据えた選択を

省エネ住宅は、確かに従来の住宅よりも建築費用が高くなる傾向にあります。しかし、光熱費の削減や快適性の向上、将来的な資産価値を考えると、十分な投資価値があるといえます。

欧米諸国と同様、住まいの資産価値を高く保つには地域風土と暮らしに合ったレベルの性能が必要不可欠です。

室内環境を快適に保つうえでも、住む人の健康のためにも、でもメリットが期待できます。

大切なのは、単に基準をクリアすることではなく、ご家族のライフスタイルに合った最適な省エネ住宅を選ぶこと。4月から義務化となる省エネ住宅が必ずしも正解ではありません。ZEH（=ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）や、それ以上の性能という選択肢もありますから、家づくりの専門家とよく相談しながら、長く快適に暮らせる住まいづくりを目指してください。