これから家を建てるという方。いろいろ調べていく中で『省エネ住宅』とか『省エネ基準』という言葉を目にする機会が増えていませんか？
今年（令和7年）の4月以降に新築される住宅において、省エネ基準への適合が義務化されます。それによって、建築従事者だけでなく、これから家を建てる方々にとっても省エネ住宅はより一層身近なテーマとなり、家づくりを考えるうえで避けては通れない課題となっています。
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そもそも省エネ住宅とは？
省エネ住宅、いわゆる『省エネルギー住宅』は、できるだけ少ないエネルギーで快適に暮らせるよう工夫された住まいのこと。具体的には、冷暖房や給湯、照明などのエネルギー消費を抑えつつ、建物自体の断熱性能や気密性を高めることで、室内環境を快適に保った住宅のことをいいます。
現行の省エネ基準は『H28省エネ基準』といわれる2016年（平成28年）に改正された基準であり、この基準を満たした住宅であれば、省エネ住宅に該当します。
» マイホーム計画の前に！2025年省エネ基準適合義務化の基礎知識
なぜ、住宅の省エネ化が必要なのか？
日本政府が策定した、2030年度の温室効果ガス46%削減（2013年度比）と2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、建築物分野においても省エネ政策への取り組みが急務となっています。
（環境省 » 2050年カーボンニュートラルに向けた 住宅の省エネ化推進について）
（1）エネルギー消費の削減
住宅を含む家庭部門は、日本のエネルギー消費量全体の約3割を占めています。限りあるエネルギーを効率的に使用するためには、家庭での消費エネルギーを減らすことが必要不可欠です。とくに冷暖房や給湯、照明などは家庭のエネルギー使用の大半を占めるため、省エネ化が直接的にエネルギー削減につながります。
（2）環境負荷の軽減
住宅のエネルギー消費によって発生する二酸化炭素（CO2）は、地球温暖化の一因でもあります。国が掲げている2050年カーボンニュートラル（脱炭素社会）の実現には住宅の省エネ化が必須であり、エネルギー効率の悪い家を建て続けることは、未来の環境に負担をかけるということでもあります。
（3）ヒートショックから身を守る
冬は、高齢者の入浴中の事故が増える季節。その原因のひとつとして、ヒートショックが挙げられます。
暖房のきいた暖かい部屋から、冷え込んだ脱衣所へと移動し、衣服を脱ぎます。当然、浴室も冷たく冷え切っています。急激な温度変化によって血管が収縮し、血圧は一気に上昇。その後、熱い湯船に浸かって体が温まってくると、今度は血管が開いて血圧が下がり始めます。こうして血圧が短時間で上下を繰り返すことにより、一時的な貧血の状態になって意識を失います。
この症状をヒートショックといい、浴槽内での死亡事故の原因のひとつであると考えられています。
こうした事故をなくすためにも、家の中の温度を一定に保ち、部屋間での温度差を小さくすることが求められているのです。
省エネ基準を満たすためのポイント
これまで努力義務に過ぎなかった省エネ基準の適合義務化が、2025年（令和7年）ついにスタートします。
しかし、従来の住宅と省エネ住宅は、具体的にどこが違うのでしょうか。省エネ基準を満たすには以下の2つの指標に基づいて設計を行う必要があります。
①一次エネルギー消費量基準
空調（冷暖房）、換気、照明、給湯などのエネルギー消費量が、一定の基準以下となるよう設計します。
②外皮基準
『外皮』というのは、屋根や外壁など建物外周部のこと。高性能な断熱材やサッシを採用することで外皮の断熱性能を高め、UA値(※1)とηAC値(※2)が一定の基準を満たすよう設計します。
※1 UA値（外皮平均熱貫流率）…室内と外気の熱の出入りのしやすさを示す数値
※2 ηAC値（冷房機の平均日射熱取得率）…日射の室内への入りやすさを示す数値
なお、日本列島は南北に長く、地域によって気候条件が大きく異なるため、寒冷地から温暖地まで地域ごとに8つに区分され、その地域区分ごとにUA値とηAC値の基準が設定されています。
寒冷地である1地域ではUA値がもっとも厳しく設定されており、ηAC値は5地域以上の温暖な地域のみ基準が設定されています。
省エネ住宅の適合義務化で何が変わる？
省エネ住宅が必須となることで、省エネ基準に適合しない住宅は確認申請が通らなくなる（＝家を建てられなくなる）のはもちろんのこと、それ以外にも住宅業界において、そしてこれから家を建てる方々にとってもさまざまな変化が生じます。
住宅業界全体に起こる変化
すべての新築住宅が一定以上の省エネ性能を満たす必要があるため、設計段階からエネルギー効率を考慮したプランニングをすることが必須になります。地域の工務店でも、断熱材の選定や高性能な設備の導入、一次エネルギー消費量の計算など、より専門的な知識が求められます。
また、一般消費者の省エネ住宅への関心が高まることで、より高性能な住宅のニーズが増え、業界全体が次世代の住まいづくりへシフトしていくことは間違いありません。それによって日本全体の住宅性能が底上げされる点は大きな注目ポイントであり、2025年（令和7年）4月は住宅業界における重要な変革期の1つとなるでしょう。
これまで性能面でばらつきのあった新築住宅の最低ラインが引き上げられることで、住宅そのものの価値が向上し、結果として、今後は新築の件数がさらに減り、既存住宅（中古住宅）の流通がますます増えていくと予想されます。
家を建てる人にとっての変化
これから家を建てる人は、2025年（令和7年）4月以降、どの住宅会社を選んでも一定の省エネ基準を満たした住宅を建てられることになります。もちろん、性能が上がる分だけ建築コストも上がりますが、これまで過ごしにくかった真冬や真夏の快適性は格段に向上し、それでいて冷暖房費は大幅に減少するなど、建築コストに反比例するようにランニングコストは下がるでしょう。
ただし、省エネ基準への適合が義務化されたばかりの今、省エネ住宅に関する知識や技術が成熟している建築技術者と、そうではない建築技術者の間に差が開いている状態です。ただ基準を満たすことは簡単ですが、性能の向上と持続には、より効率よく省エネ化するための設計の知識や施工技術が必須です。だから、これから家を建てる人たちには、住宅会社の知識量や技術力をしっかりと見極める目が、これまで以上に必要になってくるのではないでしょうか。
今、考えたい未来の住まい
これから家を建てるなら、省エネ住宅は避けられない選択です。
その中でも考えていくべきことは、「どの程度の省エネ性を求めるか」ということ。この春から適合義務化となる省エネ基準は、あくまでも“今後の最低基準”です。これを機に省エネ意識を高め、快適性や家計のことも考え、“さらなる高い省エネ性能”を求めるという選択肢もあることを、ぜひ覚えておいてください。
そして、その方法は1つではありません。省エネ住宅にもいろいろありますから、まずは省エネ住宅について調べて、その中で自分たちに合った住まいのかたちを見つけることが、これからの家づくりの大切なステップとなるでしょう。